投資対効果(ROI)計算ツール

投資の種類・初期費用・月額費用の3問から始める無料のROI計算ツール。目的に合う質問で粗利増・支出削減・時間創出などを見積もり、入力中もROIと回収期間を確認できます。

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  • 無料
  • 入力値をサーバーに送信しません
試算と提出用の文書

条件を入力

1まず、何にいくら使いますか？

かからない費用は「0」。まずは3年間の効果で比べます。

評価期間・名称・追加費用を変更する
移行・教育・社内作業などの費用を加える

上の費用に含む分は再入力しません。すべて同じ税込・税抜の基準で入力してください。

操作の準備中です。表示が変わらない場合はページを再読み込みしてください。

入力例で完成形を試す

選んだ投資の架空の例を読み込みます。実際の試算では自社の数値に置き換えます。

費用から入力

入力内容はブラウザ内だけで計算・保存され、サーバーには送信されません。「条件のURL」も入力値を#以降に載せるためサーバーへは送られませんが、URLを共有した相手は入力値を見られます。無料・登録不要で使えます。

使い方

  1. 投資の種類・初期費用・月額費用を入力する。金額は「20万円」などの表示で桁を確認でき、評価期間や細かい費用は必要に応じて変更する
  2. 目的に合う効果の質問に答える。業務効率化なら人数と1人1日の短縮時間、売上拡大なら増える受注件数・売上単価・粗利率から見積もる。入力中はPCの右側、スマートフォンの画面下で結果や残りの入力を確認する
  3. 最初の試算を見て、必要な効果を追加する。保守・標準・強気(目標達成時)を比較し、目標ROIに足りない効果や費用上限から実現条件を検討する
  4. 提出用に整える段階で背景・根拠・実施計画・効果測定・比較案・結論を編集する。文面コピー、印刷・PDF保存、HTML保存、共有URLを使い分け、再編集用にはJSONを保存する

USE CASESこんな場面で使える

  • 導入稟議費用明細と効果の算定根拠を揃え、粗利増・支出減に関わる効果と時間・リスクの価値を分けて説明する
  • 前向きな投資案の設計見落としていた効果を積み上げ、目標に足りない月額効果や許容費用を実施条件に落とし込む
  • 守りの投資期待損失の低減を金額換算し、売上に直結しない対策の価値と不確実性を説明する
  • 決裁前の調整保守・標準・強気(目標達成時)の差と、効果を実現する担当・期限を試算書で共有する

FORMULA計算式・仕組みと根拠

  • 総費用 = 初期費用 + 移行・設定費 + 導入教育費 + 社内の導入作業費(円換算) + (月額費用+追加月額費用)×評価月数。費用を変更しても効果の入力値は変わりません
  • 月の粗利増 = 増える受注件数×1件あたり売上×(粗利率%÷100)。粗利増の直接入力、月の商談数×受注率の改善幅(ポイント÷100)×1件あたり粗利でも計算できます。売上をそのまま効果にしません
  • 月の削減時間 = 対象人数×1人1日の短縮時間(分)×月の稼働日数÷60。月の時間創出価値 = 月の削減時間×人件費単価。月の削減時間を直接入力することもできます。粗利増・支出減の効果に、時間創出価値と期待損失の低減を加えたものが全効果です
  • リスク低減効果(年) = 想定損失額×(年間発生確率%÷100)×(低減率%÷100)。想定倍率を掛けた効果も、対策前の年間期待損失(想定損失額×年間発生確率%÷100)を超えないように計算します
  • 追加効果(月) = 月の数量×単価×(実現率%÷100)。粗利増・支出減、時間創出、リスクのいずれかに分類し、同じ効果を二重に計上しません
  • 効果の立ち上がり = 満額に達するまでの各月に月数÷立ち上がり月数を掛け、その後は満額。各月の効果を積算して評価期間の総効果を求めます
  • ROI(%) = (評価期間の総効果−総費用)÷総費用×100。粗利増・支出減のみのROIと、時間・リスクを含む全効果ROIの2種類を表示します。費用ゼロではROIを定義できません
  • 回収期間 = 評価期間内で累積効果が累積費用に初めて追いつく月。期間内に追いつかなければ「期間内未回収」とし、将来の回収を保証しません
  • 目標達成に必要な総効果 = 総費用×(1+目標ROI÷100)。不足する効果を立ち上がり込みの月額へ逆算し、費用上限 = 総効果÷(1+目標ROI÷100)も示します
  • 根拠: 費用・効果・リスクを併せて評価するForresterのTEI、支出削減と時間創出などの価値を区別する英国政府の効率化評価を参考にしています。特定のROIや回収年数を承認の共通基準とはしていません

EXAMPLE入力例と結果の読み方

SaaSの入力例は初期20万円・月額5万円、粗利増月8万円・支出削減月3万円・時間創出20時間×3,000円、年間期待損失50万円を50%低減する想定です。3ヶ月で効果が満額になる立ち上がりを含めた3年間では、総費用200万円に対し、粗利増・支出減の効果385万円、時間創出価値210万円、リスク低減約72.9万円。粗利増・支出減のみのROIは92.5%(整数表示93%)、全効果ROIは約234%です。入力例は効果を保証する数値ではなく、自社の根拠に置き換えて使います。

PITFALLSよくある間違い

  • 売上を粗利として入力する、または受注率の改善を相対増加率と取り違える。10%から12%への改善幅は2ポイントです
  • 同じ削減時間を時間創出価値と残業代削減の両方へ全額計上する。同じ顧客の継続粗利を基本効果と追加効果へ重複計上する
  • 強気の倍率だけを上げ、実現するための施策・担当・根拠を書かない。目標逆算の不足額は追加効果の実績ではありません
  • 利用料だけを費用にして、移行・研修・社内作業・追加運用費を落とす。評価期間と立ち上がりも揃えて比較します

NOTES境界条件・注意点

  • 時間の見積もりで用意する月20日・時給3,000円は、計算を始めるための仮置きです。統計や業界水準に基づく推奨値ではなく、自社の稼働日数・人件費に変更できます
  • 標準は100%、保守は初期70%、強気・目標達成時は初期150%の想定です。保守・強気の倍率は調整できます。これらは統計的な信頼区間ではなく、入力した仮定の比較です
  • 入力例の費用と効果は独立しています。高額な見積もりへ変更しても、粗利・削減時間・想定損失が自動で増えることはありません
  • 時間創出価値とリスク低減は、実際の入金や毎月の利益ではありません。人員削減や契約解約などで支出が減る場合は、その実額を支出削減として根拠付きで扱います
  • リスク低減は期待値です。追加効果で別のリスクを計上する場合も、その期待損失を上限とする根拠を入力し、基本のリスク効果との重複を除いてください
  • 本ツールは割引現在価値・税効果・資金調達費用を含まない単純ROIです。社内の投資審査基準に応じて補足してください
  • 計算と文章編集はブラウザ内で行います。共有URLには入力した数値・文章が含まれ、受け手に同じ状態を復元します。共有する内容を確認してから渡してください
  • JSONは入力を保存して再編集するための形式です。HTMLは試算書の閲覧・保存用で、PDF保存はブラウザの印刷画面から行います

稟議で説明できるROIの組み立て方

ROIは、同じ評価期間の効果から費用を引き、費用で割った割合です。初期費用だけでなく、移行・教育・社内作業・毎月の運用費を含めます。売上増は原価を差し引いた粗利で入力します。

複数の効果を積み上げる

効果算定の例確認する点
粗利増・支出減商談数×受注率改善幅×1件あたり粗利導入前との差分か。費用と重複していないか
時間の価値削減工数×人件費単価空いた時間の活用先。同じ時間からの粗利増との重複
リスク低減損失額×年間発生確率×低減率÷12損失額と確率の根拠。同じ事故の損失を別項目でも数えていないか

給与支出が変わらない工数削減や、事故が起こる可能性の低下も経済的な価値です。本ツールはこれらを含む全効果ROIと、粗利増・支出減だけのROIを分けて表示します。後者も入出金の時期・税・減価償却を扱う会計上の損益計算ではありません。

目標ROIから実現条件を逆算する

目標に届かない場合は、対象業務の拡大、解約抑止、外注費の削減など、未計上の効果を確認します。必要な月あたり追加効果や費用上限を逆算できるため、「効果が出ればよい」から「どこまで改善すれば採算が合うか」へ検討を進められます。

強気ケースは標準より大きな効果を置けます。対象人数・利用率・受注率などがどう変わる前提か、実現の施策と追加費用を記載してください。保守・標準・強気の比較は試算書にも残ります。テンプレートの数値は実績や業界平均ではありません。

計算の範囲と提出時の確認

効果は設定した月数まで線形に立ち上がり、その後は一定とします。回収期間は選んだ評価期間内で累積効果が累積費用以上になる最初の月です。期間内に届かない場合は「期間内未回収」、費用ゼロの場合はROIを算出しません。割引率・税・季節変動は含まない概算です。将来の効果の現在価値を求めるNPVなどが社内で必要な案件は、社内基準で追加評価してください。

費用・効果・リスクを検討する枠組みはForresterのTEI手法、実際の支出削減とそれ以外の価値の区別は英国政府の効率化評価指針を参考にしています。本ツールはこれらの認定モデルではありません。

試算書の背景・根拠・実施条件・確認方法を画面内で修正し、コピー・PDF・HTMLで添付できます。稟議書全体は稟議書作成ツールで作成してください。

FAQよくある質問

ROIの出し方がわからなくても使えますか？

投資の種類・初期費用・月額費用の3問から始め、次に目的に合う効果の質問へ進めます。業務効率化なら「何人が使うか」「1人1日何分短縮できそうか」から計算でき、入力中も結果を確認できます。月20日・時給3,000円は計算を始めるための仮置きで、自社の数字に変更してください。試算が出た後に、提出に必要な根拠や実施計画を書き足せます。

ROIが足りない場合、どのように投資案を改善できますか？

目標ROIから逆算した不足額と費用上限を確認し、支出削減・粗利増・時間創出・リスク低減の見落としを探します。追加効果は最大6件を数量×単価×実現率で積み上げられます。強気案には効果を実現する施策と根拠を書き、保守案と並べて説明できます。不足額そのものが自動で効果に加算されることはありません。

粗利増・支出減のみのROIと全効果ROIは何が違いますか？

粗利増・支出減のみのROIは粗利増と実際の支出削減を効果として計算します。全効果ROIは、さらに削減時間の金額換算と期待損失の低減を加えます。後者には直接お金が増減しない価値が含まれるため、全効果ROIがプラスでも実際の資金回収を意味するとは限りません。稟議では両方と内訳を示してください。

効果の数字に自信がない場合はどうすればいいですか？

実測・見積もり・類似事例など根拠の種類を記し、保守・標準・強気(目標達成時)の3案で結果の幅を確認します。倍率は効果を保証するものではありません。強気案を採るなら、利用率向上や対象業務の拡大などの施策、担当者、確認時期を実施計画と効果測定欄に書きます。

セキュリティ対策など売上につながらない投資も計算できますか？

期待損失の低減として計算できます。想定損失3,000万円・年間発生確率5%・低減率70%なら年間効果は105万円です。基本のリスク効果は強気の倍率を掛けても対策前の期待損失150万円を超えません。入力値の根拠を示し、粗利増・支出減の効果とは分けて説明します。

工数削減だけのROIも計算できますか？

できます。対象人数・1人1日の短縮時間・月の稼働日数・人件費単価から、時間創出価値を含む全効果ROIと回収期間を計算できます。月の削減時間を直接入力する方法も選べます。給与支出が変わらなければ粗利増・支出減の効果には含めません。削減した時間の再配分先を実施計画に記すと、時間が空くことを実際の価値につなげる条件を示せます。

ROIの計算式と合格ラインは？

ROI(%)=(同じ評価期間の総効果−総費用)÷総費用×100です。費用ゼロのときは計算できません。一律の合格ラインや「1年で回収すれば承認される」という基準はありません。社内の基準と目的に照らし、期間・効果の範囲・前提を揃えて比較してください。

試算書の文章を直して印刷できますか？

背景・算定根拠・実施計画・効果測定・比較案・結論を入力欄で編集できます。計算結果は数値から自動反映され、同じ内容をコピー・印刷・PDF保存・HTML保存できます。自由記述も最新の数値と矛盾しないか確認してください。再編集用の入力はJSONで保存・読み込みできます。

共有URLで相手にも同じ試算が表示されますか？

共有URLは空欄を含む入力状態を保存し、受け手の以前の入力を引き継がずに復元します。数値だけでなく、背景や根拠などの文章も共有されます。機密情報を含めていないか確認してから送ってください。文章が多くURLが長い場合は、HTMLやPDFによる共有も利用できます。